【blog/SNSの基礎知識とお勧めアプリ その4】用途が限られるSNSや、難ありとも言われるSNS -FacebookとTwitter-

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【blog/SNSの基礎知識とお勧めアプリ その4】用途が限られるSNSや、難ありとも言われるSNS -FacebookとTwitter-

今でも人気がありながら、定期的にユーザー情報流出事件があったり、アカウント乗っ取り騒動があったり、あるいは投稿規制・拡散基準に問題や偏りがあったりというような、よからぬ噂が以前よりぼちぼち聞かれていたのが、今回紹介するFacebookやTwitterです。

まずFacebookですが、2018年以降は毎年のように情報流出が話題となりました。数千万人とか、億単位のユーザー情報が繰り返し流出してしまったという類の騒動ですね。

一方Twitterでは、かつてアカウント乗っ取りが広範にわたって横行したことがありましたが(大規模かつ有名なところでは「レイバン偽広告」騒動など)、以降、自らの失言を「乗っ取り」に帰責させる著名人ユーザーが相次ぎ出てくることになったあたりは、まだ記憶に新しいところです。

同時に、特にここ数年のtwitterに常について回るようになったのが、後述しますが「流通情報の偏向性と、特定思想への誘導」疑惑です。

「自身の失言を『乗っ取り』に帰責させてお茶を濁す」といったような、自業自得で墓穴を掘ってしまうような愚かなケースのみが問題になるのであればともかく、個人情報保護に疑問符が付く場合がある、なおかつ流通可能な情報に偏りが生じる場合もあるとなると、ツールの利用をするにあたっての益が、利用にあたっての根本的な難を上回らないケース(=結論として使用にあたってのメリットがほぼないケース)の存在が想定できることになります。

誰が儲かる彼が儲かるというような私益部分以前の、安全な環境下での公平公正かつ自由闊達な言論の流通が期待できるのかどうかという、公益性に疑問符が付く場面が多々見受けられる(と判断できるケースが少なくない)、ということですか。

まだまだ圧倒的なユーザー数が維持されているであろうFacebookやTwitterですが、なんだかんだで現状そんな状況下にあるSNSであるという難点を持っています。

この点、前回紹介したInstagram共々、「どのSNSが文句なしのお勧めですよ」というよりは、SNSの利用を含め、今後のインターネットとの関わりを改めて考えさせられる展開が続いているといった方が正確な表現になりそうではあります。

正直、リライトする前の元記事を書いた時点では想像もできなかったのですが、今後1~2年の期間で、SNS利用やインターネットとの関わりについて、これまでの状況が一変するような大きな動きにつながっていく可能性がある・・・ようには思えます。

 

 

Facebook:仕事上のお付き合い補助的なSNS

実際に自分が使った経験からというよりは、周りでFacebookを使っていた人を見ていての評となるのですが、概して「仕事で知り合った、ちょっと距離のある人」と繋がっておくためのツールといったイメージと共にあるSNSです。

仕事絡み利用でないとすると、余暇の大半を費やすガチ趣味のためのSNSでしょうか。

いずれにせよ、どこかで何らかの形での「余所行き感覚」を持つことや、「自分を演じた上で進めていく」ことが必要なSNSであるとはいえそうで、隠れ家的な感覚や、気楽な趣味ではあまり使えそうもありません。

そもそもネット上に自分の本名をフルネームで公開して、なおかつ自身の所属や経歴、さらには趣味や思ったところ等個人情報のオンパレードで形成していくというSNS、どこか日本社会には馴染み難いプラットフォームであるようにも見えるんですね。

好き嫌い、向き不向きが最も顕著に現れるSNSではありそうですが、その分、向いている人やまさに用途がハマってくる人(例えば公人や有名人の仕事利用など)にとっては、得難いSNSになっているという部分もあるのかもしれません。

しかし現在、後述する”Twitterの闇”的な部分を、どうやらFacebookも持っているらしいということが話題になってもいます(創業者のマーク・ザッカーバーグ氏が、2020年のアメリカ大統領選挙・上院決選投票終了に時を合わせる形で、ドナルド・トランプ大統領のFacebookアカウント永久BANを発表しています)。

今まで持っていたアカウントを突如閉鎖する必要はさすがにないかもしれませんが、今後新たにということであれば、Facebookでのアカウント取得がお勧めに上がってくることになるかどうか、微妙なところではありそうです。

 

twitter:今でも十分使えるSNSですが・・・

現状では、まだまだアカウントを持っておいて損はないツールの一つになるのがtwitterです。

ゲリラ豪雨の動向や台風情報、豪雪情報、地方の日常のローカルネタ、愛玩動物のほっこりする話題等々、リアルタイムで正確な(あるいはマニアックな)情報、癒しや暖かい話しを得ようと思ったら、割と得難い情報を手軽に入手できることもなくはないため、現在ではLINEと並んでネットインフラ化しているといえる側面も、あるにはあります。

なのですが、今のtwitterには、以下に記すような、使い手や利用法を選ぶことになるであろう、独特の癖や問題点(ある意味で致命的なものを含む)が指摘される場合があります。

 

規制にまつわる噂と事実

現在のtwitterは、「情報規制」や「情報拡散」という部分で、SNSとして最も根本的な部分に問題がある(流通している情報に、意図的な偏りが作られている)ということが度々指摘されています。

元々twitterには多くのtwitterユーザーにそのように見られていたという悪弊がある上、あまりにもそういう噂が立ちすぎるからということで、過去においては雑誌社やネットメディアに取材を受けたこともありました。

ローンチ直後からずっとそうだったわけではなく、体感としてはユーザー数が激増し、活気がピークに達したあたり(数年か、あるいはもう少し前位)からだったというような記憶がなんとなくありますが、気が付いた時には「あれ? なんかおかしいな?」といった状態になっていた感じですね。

もちろん、関係者はその度噂を全面的に否定したものの、そのインタビュー記事をもって「否定」を真に受けるような人も、結果的にはこれまたほとんどいませんでした。

現在でも、相変わらず事あるごとに偏向規制疑惑やトレンド操作疑惑が取りざたされていますが、近いところでは、アメリカ大統領選挙関連のtweetで、トランプ大統領本人のtweetに”this claim about election fraud is disputed”=「選挙の不正を糾しているこの主張には争いがあります」の注を付していました。

twitter社の注意書きの意図するところとしては、「この主張には争いがあります」=「この主張は疑わしいものです」ということですね。

「争いがある」にも関わらず、ほぼ一方当事者=選挙不正の被疑者であるバイデン陣営寄りの言い分のみを「真である」と判定しているゲートキーパー(=情報の取捨選択者)がそこに介在し、かつ一方的な切り口の注を付している時点で、SNSとしてのtwitterの根本的な立ち位置にわかりやすい疑義が生じるわけですが、2021年1月6日に行われた大統領選挙・上院決選投票後、一時的なアカウント停止期間を含んで、とうとうトランプ大統領のアカウントが永久BAN(恒久的なアカウント削除)されるに至ります。

ちなみに、トランプ大統領のアカウントBANに先立って、トランプ大統領と共に戦ってきたリン・ウッド弁護士、シドニー・パウエル弁護士のtwitterアカウントも、共に永久BANされました。

2020年のアメリカ大統領選関連のtweetについては、元々北米エリアでは割とえげつない規制が行われていたようですが、Twitter公式が否定しているシャドウバンが実施されていたようだというtweetは、日本語アカウントのものでも頻繁に見かけました。英語圏のユーザーでシャドウバンされた、特にトランプ大統領に賛同するアカウントは相当数あったようです(”Twitter Shadowban Test”など、シャドウバンをチェックするアプリも多数あります)。

何故にここまで熾烈な”サイバー戦争”もどきの話しが起こっているのかという部分については、誇張抜きに欧米社会を二分するような争いが根底にあるようだ、とも言われています。

トランプ大統領の対立候補であったバイデン陣営=米民主党サイドが不正をしているようだ→投票マシン=ドミニオンや郵便投票システムを通じて中国共産党が不正に関与しているようだ→ドミニオン経由の情報がどうやらバチカン(カトリックの総本山所在地)に集められているようだ、といったように、時間の経過と共に不正関与の規模がみるみる大きくなっていっているのです。

この辺りの話しについては、例えば、2020年大統領選挙不正の実態に言及したナバロ・レポート、外国勢力の米大統領選挙への介入が報告されたラトクリフ・レポート(米国家情報長官・ジョン・ラトクリフ氏に関する報道)、大統領選挙不正疑惑関与者について、リン・ウッド弁護士によるSNS経由での開示情報などが言及している他、それらの情報の行間、あるいは核心部分をウィキリークスによる公開情報が補足しているとも言われています。

GAFAを筆頭とするいわゆるビッグテックや米大手SNS等が、どの程度、どんな具合に今回の大統領選と関わっているのかについては未だ判然としない部分もあります(一説によると、Twitter社の幹部と中国共産党、Google社の深いかかわりが言われていたりもします)が、大統領選挙を基準として見るのであれば、Twitter社はトランプ大統領の対立候補であったジョー・バイデン陣営(不正を糾弾されている側の陣営)と深くかかわっていたということなのでしょう。

他にも、ネット界隈広しと言えど、ほとんどTwitterのトレンドでしか推されていないようなメディアが2~3ある(かつ、それらはほぼ連日トレンドにあがっている)というようなことも、現在のtwitterらしさに挙げられることの一つなのですが、これで「偏向はしていない」「公正中立です」と言われても、さすがに無理があります。

昔はこんなSNSじゃなかったはずなんだけど、なんてことは、古株のユーザーがしばしば書き込むtweetでもありますね。

 

「捨て垢」「裏アカ」のミュートorブロック

その他、今昔のtwitterの違いを顕著に表しているものの一つに、いわゆる「捨て垢」の横行があります。

捨て垢とは「捨てアカウント」の事で、原則としてユーザーの個人情報等一切が不詳、その上でいつアカウントBANされても、アカウント凍結されてもおかしくないようなtweetばかりまき散らしている、誰か、あるいは何かに対する嫌がらせをするためだけに作られたようなアカウントのことです。

BANとは利用規約違反を理由とするアカウント削除のこと、凍結とは一定期間のログイン禁止の事を言いますが、今はほぼどんな話題だったとしても、ちょっと話題になったtweetには、かなりの高率でこの「捨て垢」が絡んできます。

似たような利用にTwitterの「裏アカ」(=裏アカウント)利用があります。

こちらもやはり通常の自分とは違う自分、現実世界で自分を知っている人には知られたくないようなtweetで構成されているアカウントで、中にはあまり褒められたものではないニュアンスが含まれている場合もあります(一番世に騒がれたところでは、例えば未成年のアダルト目的利用に関するもの)。

裏アカも捨て垢も似たようなものとしてくくられる場合もありますが、裏アカには言うほどの攻撃性は含まれていない場合が多いようにも見えます。極稀に、LINEで出回ったなんて動画がこの裏アカ経由でTwitterに流出して炎上することがありますが、「裏アカ」が攻撃性を含むケースとしては、例えば中高生ユーザーによる同級生への「いじめ」が目的である場合や、同様に「いじめ」への報復が目的だったりする場合でしょうか。

いわゆる裏アカについては何とも言い難い部分がなくもないのですが、通常コミュニティの外からはほとんど見えてこない部分もあるので、よからぬ話題で炎上でもしない限り、探そうとしないと見つからないようなアカウント=裏アカであるとはいえそうです。

注意点として、ここでいう「裏アカ」「捨てアカ」が真逆の意味、あるいはほぼ同義で利用されている場合もあるかと思いますが、「twitterの『もう一つの利用法』には、概ね二通りの系統がある」くらいに解しておけばそれで大体合っていると思います。

捨てアカに関しては、それと感じたらレスを返してどうこうではなく無視もしくはブロックが最善手、裏アカに関しては、わざわざ探さずにおくのが最善手ではないかと思います。

 

総じて、今現在のtwitterお勧め利用法とは?

極論すると、他の風通しのいいSNSに活気が出てくるのを待つのが一番じゃないか、とは思えるのですが、それまでの過渡的な利用法としては、1.自分のサイトや動画配信等を、同じ趣味等を持つ人に積極的に売り込みたい、2.大好きなゲームがあるので、そのゲームの話題で盛り上がりたい、3.スポーツ観戦しながら、同じチームを応援する人と一緒に盛り上がりたい、等々と言ったように、目的がはっきりしている、好きなものがはっきりしている場合には、かなり強力なツールとなることが期待できます。

あとは、情報発信のためのツールとしてというよりは、情報収集に有益なツールであるという面も持ちます。

そのような目的がない場合、かつ既にユーザーに知り合いがいるような場合以外は、まず「目的固め」から入るのが無難です。Twitterを使うにあたっての目的を固定してしまう、Twitterを介したネット上の付き合いも情報収集も、その一点を中心としたものにする、みたいな感じですね。

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